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スタンディングデスク

在宅勤務が長く続いているので運動不足が著しいです。

筋トレなども実施しているのですが、パソコンに向かっている時間の方が圧倒的に長いので、その時間を何か有効に使えないかと考え、デスクをスタンディングデスクに変えました。

いまあるデスクはパソコンを置くだけの普通のデスクなので、もう1つ購入するのは置く場所を取られてしまうこともありデスクの上に置いて伸縮自在にスタンディングデスクにできる台を購入することにしました。

ノートパソコンとモニターを置いても十分なくらいの大きさで、レバー1つでスタンディングデスクにもなるし、普通の机としての機能も果たすことができます。

さすがに仕事をしている時間ずっと立ちっぱなしというのは厳しいので、座る時間と立つ時間を交互に取り入れています。

立ったままでいることは健康面でも良いとされています。

「週5日間、1日3時間立つ時間を確保すれば、年に10回フルマラソンを走るのと同じくらいのカロリー消費量を得られる」と、英ユニヴァーシティ カレッジ ロンドンのマイク ルースモア氏(スポーツ医学)が行っていました。

立つ時間を確保することで、肩こりや背中の痛みが減ることも分かっています。

さすがに8時間も10時間も立ちっぱなしというのはつらいのですが、まずは1時間くらいから始めてみるとだんだん慣れてくるのではと思っています。

実際、スタンディングデスクを導入した初日は30分ほどで足の疲労で座りたくなったほどです。

どれだけ運動不足なのかと自分を戒める必要がありますが、環境を変えたのでこれからスタンディングデスクを有効に活用して少しでも運動不足を解消していきたいと思います。

メールをしたりWeb会議をしたりしている時に立ったままでいることが多くなると思いますがご理解をいただければ幸いです。

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持続化給付金

緊急事態宣言が首都圏と北海道を除く地域で解除されてはいるものの、コロナの影響で今までとは同じ情勢ではなくなっているように思います。

コロナの影響は飲食店をはじめとした多くの企業や個人事業主の経済状態に大きなインパクトを与えています。

客は入らないのに家賃や人件費などは時を待たずして必要になります。

資金に余裕があるところばかりではないので、明日の支払いにも困っている人も出てきていると思われます。

幸いにも当社はそれほど大きくはコロナの影響を受けているわけではないですが、ご存じでない人もいるかと思いまして持続化給付金という制度についてこちらの記事で紹介しようと思った次第です。

https://www.jizokuka-kyufu.jp/

中小企業庁が取り仕切っている給付金になるのですが、資本金が10億円未満の中小企業もしくはフリーランスなど個人事業主が対象となります。

計算式の考え方は少し複雑ではあるのですが、簡単に言いますと、前年の同月よりも売上が半分以下に落ちている場合、中小企業の場合は最大で200万円、個人の場合でも最大で100万円の給付金の受け取りができます。

受け取った給付金はもちろん返済義務はありませんので、全てを自由に使うことができます。

個人の場合は私は該当しないので、中小企業についてその仕組みを書いておきます。

給付金額を算定する計算式としては、

前年度売上ー(一番売上が減った月の売上)x12

の金額が200万円を超えている場合、給付金額条件の200万円が給付されます。それよりも少ない場合は、計算式結果の金額が給付されるということになります。

例えば、昨年度1年間の売上が1000万円だったとします。
そして、2020年3月の売上が40万円。前年の同月にあたる2019年3月の売上が90万円だった場合で考えてみます。

給付金の算定式は
1000 万円 ー(40万円x12か月)=520万円

これは給付金額の最大200万円よりも多くなっているので200万円の持続化給付金を受取ることができます。

季節変動の激しい業態の場合は、ある特定の月だけではなく3か月の平均値として算出する特例措置もあるようです。

どの月を基準にするのかは自由に選ぶことができます。対象期間は2020年1月から2020年12月の間になります。その中で一番売上が落ち込んだ月を計算式の基準月にするのが良いでしょう。

申請してから約2週間で振り込まれるということです。
スピード命ですね。

申請期間は令和2年5月1日から令和3年1月15日までです。今は大丈夫だったとしてもこれからの情勢がどうなるか不透明でもあるので、この給付金制度は知っておいても損は無いと思います。

経済産業省のこちらの案内も参考にしてみてください。https://www.meti.go.jp/covid-19/pdf/pamphlet.pdf

不正受給などが発覚した場合は罰則規定もありますので、申請は正しい情報で正しく給付を受けるようにしてください。

また一度給付を受けた企業・個人が再度給付を受けることはできません。1法人・1個人あたり1回のみになります。

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緊急事態宣言延長について

緊急事態宣言が5月末まで延長される発表が出されていますが、状況によっては14日あたりを目途に一部解除の方向性も検討がされているようです。

東京都をはじめ全国的にみてもこのところのコロナウィルス感染者数は減少傾向にあるといっても過言ではないでしょう。

当社では緊急事態宣言が延長されたことに伴い在宅勤務も引き続き継続していきたいと考えています。

コロナウィルスによる外出自粛ムードによって飲食店やホテル・旅館などは大きな打撃を受けている状況です。それらのお仕事に従事されている方々のためにも、1日でも早い現状回復を願っています。

一方で在宅勤務などによりお仕事としては今まで通りの生活ができてる人たちの中にも意識の変化が出てきているように思います。

コロナによる在宅勤務を早い段階で取り入れている企業においては既に2か月近くの在宅勤務をしていることになります。

在宅勤務で仕事をするということでも意外と業務に支障がないのかもしれない、と思い始めている人もいるかと思います。

実際、一部の管理職の人からは同じ場所(職場)に部下がいないため何をしているのかが分かりにくくて不安だという声が上がっていたするので、本当の意味で在宅勤務が日本に根付くにはもう少し時間がかかりそうです。

通勤電車での苦痛から解放され、行き帰りの移動時間を短縮できるというメリットがある一方で、在宅勤務の環境が整っていないお家では集中ができなかったり、小さい子供がいる家庭では子供たちの面倒をみなければならなかったりして職場にいるよりも環境がよくない場合も散見されるのも事実ではあります。

そうした日本の働き方を見直すきっかけにもなったコロナ禍根。

個人的には悪いことばかりではない、と思って前向きに過ごすようにしています。

外出自粛が続く中でストレスがたまりやすい状況ですので、個々人でメンタルマネジメントもしっかりやりつつ、健康的に毎日を過ごせるように工夫することが求められます。

当社におきましても引き続き外出自粛などをしながらコロナ禍根の早期収束に向けて協力体制を維持していく所存となります。

皆さまにおかれましてもくれぐれも健康にご留意の上、楽しく毎日を過ごしていただければと考えております。

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10万円給付金の使い道

特別定額給付金

コロナウィルスの影響で政府から全国民に対して無条件で一律10万円が特別定額給付金として支給されることが決まっています。

対応の早い都道府県ではネット申請の受付を開始しているところもあります。

実際にコロナの影響で収入に影響が出てしまった人は一刻も早く支給してもらいたいと思うのが本音のところではないでしょうか。

一方で、コロナの影響で仕事環境が在宅勤務になったり時差通勤になったりなどの影響は出ているものの収入にはさほど影響が出ていない場合は特別定額給付金の10万円を受け取った方がよいのかどうかという点で迷う人も出てくると思います。

選択肢は色々と考えられます。

1.受け取った10万円を貯金する
2.10万円の受け取りを拒否する
3.受け取った10万円を消費に回す
4.受け取った10万円を寄付する

1.受け取った10万円を貯金する
今時点では収入にそれほど困っていないけれども、コロナの影響がどこまで長引くか先行きが不透明です。
この先どのくらい続くか分からない自粛生活などで経済活動に多大なインパクトを与えることも想定されます。
来るべき有事に備えて少しでも多く貯えを残しておき備えるというのはこの給付金の目的にも合致する有意義な使い方の一つと考えられます。

2.10万円の受け取りを拒否する
収入には困っていないので特別定額給付金の受け取り自体を行わず、困っている人に少しでも多くお金を回せるようにするというのも一つの考え方になります。
しかし、自分ひとりが受け取りをしなかったからといって、他の人に影響をするのかというと少し疑問が残るところではあります。
国家の歳出が1人分減るというだけで、それは将来的には税金にも跳ねてくる可能性は大いにありそうですが、一般庶民の一人が10万円を受け取らなかったからといってどれだけのインパクトがあるのかは甚だ未知数です。


3.受け取った10万円を消費に回す
飲食店などリアルに困っている人たちのために消費に回すというのも一つの考え方になります。
いまは営業自体を自粛しているお店も多いですが、レストランや居酒屋などでは店舗での営業はしていないけどテイクアウトはやっているというお店も多いです。
そういったお店で少しでも消費することでお店の売り上げに貢献するというのも考え方の一つです。


4.受け取った10万円を寄付する
医療現場への寄付などコロナにまつわる寄付先はいくつもあります。
考え方としては3に近いですが、困っている人のために寄付をすることでお金を有効に使うというのも考え方の一つになります。

私はどれにするのかを既に決めています。

どこぞやの政治家のように受け取らないことを公言することもできるのですが、受け取らないことが美徳のような印象を与えかねないなどの配慮からどうするかはこのブログでは公開しないことにいたしました。

悪しからずご了承いただければ幸いです。

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在宅勤務

緊急事態宣言が出される前から在宅勤務をしているのですが、ここにきてクライアントさん側も在宅勤務を推奨するようになってきました。

一方で職業柄としてクライアントとのミーティングは欠かすことができないものになっています。

多い時には日に3件、4件とミーティングが必要な時もあります。

在宅勤務をしていると当然のことながら顔を合わせてのミーティングというのは難しいのですが、最近になってWeb会議の仕組みを利用することが多くなってきました。

顔を合わせないとなんだか落ち着かないイメージを持っていましたが、慣れれば違和感もなくWeb会議でもスムーズに用件を済ませることができるようになりました。

1対1の打合せであればWeb会議でPC画面を共有しながら会話した方がスムーズですし、大人数の会議だったとしても画面を共有して会話ができるので大丈夫です。

先週はじめてWeb会議を利用したクライアントさんからは、最初は少し不安でしたがスムーズに会議進行ができて便利でした、というコメントをいただいております。

出産・育児や介護など家庭の理由から在宅勤務している人はこれまでもいましたが、今回のコロナウィルス騒動によってますます在宅勤務ができる環境が整いつつあると感じています。

ひょっとしてコロナウィルスの騒動が終わった後でも在宅勤務で問題なく業務ができる人も大勢いるのかもしれません。

そうすると毎日満員電車に揺られて通勤し、夜遅くに帰宅するという日本人の働き方自体が変わっていく大きなきっかけになるのかもしれません。

ピンチはチャンスとはよくいったものですが、どんなに悪いと思われる状況でも、時間を経て冷静に振り返ってみればそのことがあったおかげて良くなった発展したといったことは必ずや見つかるでしょう。

今は一人一人が危機意識をもってコロナウィルスを拡散させないよう行動していくことが求められます。

明けない夜はありません。

皆でもう少し頑張って早期にコロナウィルスを封じ込めて、これまでの日常生活を取り戻していきましょう。

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緊急事態宣言について

ついに緊急事態宣言が発令されました。

当社がある神奈川県およびビジネス拠点でもある東京都も対象になっております。

業務自体はこれまでと変わらず引き続き行ってまいりますが、リモートワークなどをメインにさせていただきたく存じます。

爆発的な感染者の増加を食い止めるべく一人一人の行動が意味を成していく状況下と受け止めています。

まだ自分の周りに感染者が出ていない状況ではありますが、これからはどうなるか分かりません。

名古屋事務所に関しても、独自に緊急事態宣言を出すということを市長さんがおっしゃっているように、やはり緊張感が高まている状況です。

少しでも密接な関係性を持たないように細心の注意を払いながら、とはいえ仕事も大事なので両方に気を使いながら日々過ごしていこうと考えています。

当社におきましてはクライアント様にご迷惑をおかけしないように最大限の配慮をしながら、コロナウィルスの拡散を阻止するべく行動をしていきたいと考えております。

コロナ収束までご不便をおかけすることになるかと存じますが何卒ご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

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コロナウィルス緊急支援に寄付させていただきました

国内も海外もコロナウィルスの影響で経済活動や日常生活にかなりの影響が出てきています。

在宅勤務を推奨されている企業も増えてきていますし、週末の外出自粛要請なども世論として大きな風潮になってきています。

そんな中、日本国内でも感染者数がかなり増えてきています。今日は感染者数が1日あたりで100人を超えたということで、これ以上は感染者を増やしたくないところです。

大手企業を中心に在宅ワークの流れも強まってきています。
ただし、在宅ワークを実施できる業種・業態であればよいですし、会社として在宅ワークができる環境であればよいのですが、すべての会社がそうだとも限りません。

また、在宅ワークができたとしても子供がいた場合には、学校なども休校になっていたりして、思うように在宅ワークが進まないことも容易に想定が付きます。

各人が様々な状況を抱えながらこの状況を乗り越えなければならない状況が今の日本という国および世界に求められています。

そんな中、当社としても世の中に何か少しでも役に立ちたいという思いもあってわずかばかりですがお役になてることがるのではないかと思いまして、一番賛同できる寄付先に売り上げの数%を寄付させていただくことにしました。

寄付を強要することは主旨からもずれてしまいますが、自粛生活が続いているのでお金も若干余り気味である人には、困っている人にお金を回していただけるよう切に願っているところです。

当社で賛同させていただいたのはこちらです。
https://donation.yahoo.co.jp/detail/925039/

最後に、誤解を恐れずに書いておきます。

今回コロナウィルス対策に関して寄付をしたことを記事に起こしたのには理由があります。

寄付したこと自体を声高にアピールしたいわけでは決してありません。有名人が寄付したことをSNS上などに公開すると叩かれる風潮があることも事実です。

寄付という行為自体が文化として根付いていない日本では仕方がないのかもしれません。

寄付したよと言わずに多額の寄付を続けている知り合いもいます。

寄付したこと自体を他人に言うか言わないかはどちらでもよいと思っています。

しかし、困っている人を助けるということを実際にやっている人もいるということを知ることで、自分も寄付したい、できることで役に立ちたいと思ってくれる人が1人でも多くいれば嬉しいと思っているところであります。

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アウトプットの大切さ

日本のこれまでの教育はいかに知識を持っているかを問われてきました。

小学校、中学校、高校、大学と試験や入試を経験すると分かることですが、だいたいの問題が覚えることによって解を得ることができます。

問題に対して答えは1つ。

大人になってもやっぱりインプットがどれだけできるかが問われます。

例えば、資格試験の制度もそうですね。

企業によっては資格を取得すると月額の手当てがもらえたりもします。

ただ、よく考えてみてください。

いまやネットを検索すればだいたいの情報を得ることができます。正確性などは玉石混交ではありますので情報の精査は必要ではあります。

弁護士や税理士などの専門家も専門サイトで無料で答えてくれることもあります。(回答してくれる限度はあります)

これからさらにその流れは強くなると思います。

覚えることよりもアウトプットして誰かに価値を提供できること。そのことの方が求められているようにも思います。

私も日ごろから色々なことを学んでいるのですが、必ずアウトプットをするようにしています。

例えばブログなどに更新することも一つのアウトプットです。
アウトプットするには正しく理解していることが必要です。
頭の中で考えをまとめられないと文章にすることができません。

アウトプットする過程の中で自分の思考の整理もできますし、分かっていること分からないことも明確になります。

実は私自身は他にも専門的なブログを複数運営しているのですが、そこでは自ら学んだことをアウトプットする良い場所としても活用できるわけです。

さらに読んでくださる訪問者様、読者様がいてくれると思うとより洗練された情報を提供しようとインプット側にも力が入るという好循環が生まれます。

検索エンジンなどで調べれば、ほぼ全ての情報がを得ることができる現代においては知っていること自体にそれほどの価値はありません。

その知っていることをどれだけどのように活用できるのかに重きが置かれる時代はもうすぐそこに迫っています。

というよりも、既にその時代になっているのかもしれません。

これからもアウトプットに軸足をおいてマッハスピードで学んでいこうと思います。

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コロナウィルス

前回に続いてコロナウィルスのテーマでの更新となります。

一時的な流行で収束すると思っていたコロナウィルスですが、意外に長期化および深刻化していきそうな雰囲気が徐々に強まってきています。

日本国内では小中学校を休校するように阿部首相から要請が出たり、ディズニーランド、ディズニーシー、USJ、富士急ハイランドなどの有名テーマパークも閉園を発表しています。
北海道では厳戒態勢の発令が出ていますし、日本全国が徐々にただならぬ雰囲気になってきている様相を呈しています。

前回の記事でも紹介しましたがテレワークや在宅勤務を導入する企業もかなり増えてきています。

都内だけ見ても通勤電車はかなり空いている印象を持っています。

見方によっては会社に出社しなくてもこれまで通りの成果が出せるのかどうかといったところを試される場面でもあるのかもしれません。

本当に会社に出社しないといけないのか?と若いころから常々自問自答していた小職にとっては面白い試みだなと思うところもあります。

芸能界のコンサート、ラグビーなどのスポーツの試合が中止になったり、どこまで自粛ムードが広がっていくのか。。。

人によっては東日本大震災の時よりも経済インパクトが大きいという人もいるようです。
これだけ自粛ムードが強まって人々が動かなくなると経済波及効果はかなりのものになると思います。
そのうち、具体的な数値で経済インパクトについて議論が盛んになると思います。

オリンピックについても、中止にするか1年延期するかなどのコメントも耳にするようになってきています。
あと何か月様子を見るのか難しい判断を迫られる時が来るのでしょう。

株式相場については米国株安の影響も受けつつ、大幅下落をしています。
日経平均は2万円を割るくらい下落するのかどうかがポイントになってくるように思います。

これ以上コロナウィルスの被害が広がらないこと、そして一にでも早い沈静化を願ってやみません。

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テレワーク導入 コロナウィルス

コロナウィルスの影響で大手企業でもテレワークを中心とした在宅勤務を推奨するようになってきています。

不要不急な外出はウィルスの感染原因にもなりますので、特に満員電車などの人混みは避けるようにするという目的があるようです。

その場にいる人がコロナウィルスに対して意識高く防衛策を取っているかというとそうでもないので、確かに自宅にいた方がよいですね。

大手企業でも2月17日現在に下記の企業でテレワーク推奨の通達を出しています。
今後、こういった企業が増えていくことでしょう。

GMOインターネット
NTTグループ
Yahoo!
株式会社Gunosy(グノシー)
サーバーワークス
株式会社Spectee
株式会社オトバンク
パソナグループ
野村HD
株式会社クレオフーガ
ドワンゴ
株式会社Lightblue Technology
千株式会社
株式会社CAMPFIRE
株式会社クラウドワークス
株式会社STANDAGE
NEC
ソフトバンク
武田薬品工業
KDDI
クックパッド株式会社

人混みをさけるという観点では得策でも、接客業など人との接点が必須な職業の人は避けては通れないので大変です。

今後、各社の動きがどうなるのか気になるところですね。

予防策は大事であり大切なことなのですが、あまり過剰に反応し過ぎて大衆扇動にならぬよう注意した方がよいので、ニュースなども真実を見極めて混乱を招かないようにしなければなりません。

職種にもよりますが本当に会社に行かなければできない仕事はどれだけあるのか、これを機に考えてみても良いかもしれません。

会議などもWebを使うことで顔を見ることができますし、画面も共有することができます。SkypeやLINEなどを使えば音声も無料で使うことができます。

一方で面と向かってコミュニケーションをした方が円滑に物事が進む場合もあります。

細かいニュアンスを伝えることであったり、チームワークが必要な仕事などはまさに遠隔でのコミュニケーションでは不十分な時もあるわけです。

今回はコロナウィルス蔓延がきっかけとなっておりますが、今後も在宅勤務も含めて多様な働き方というのが浸透してくる兆しが強くなってきているように思います。